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自主企画調査の結果

20歳代男性の4割は防災のための備蓄ゼロ!
今後用意しようと思う防災用品は女性を中心に「アウトドアグッズ」
全国1万人の防災意識調査

株式会社インテージリサーチ(本社:東京都東久留米市、代表取締役社長:井上孝志)は、自主企画調査「防災意識に関するアンケート」を実施しました。本調査は3月30・31日、全国の20歳から69歳の男女1万人を対象にインターネットで行い、防災に関する備えについて聞いた結果をまとめました。

 

調査概要

調査方法 インターネット調査
調査地域 全国
調査対象者 インテージ・ネットモニター 全国20歳以上69歳までの男女個人
サンプル構成 平成27年国勢調査ベース(性別×年代別×居住エリア×未既婚)母集団準拠設計数10,000サンプル
調査期間 2017年3月30日(木)〜3月31日(金)
調査内容 自宅で防災用品として用意しているもの、今後用意したいもの 他
調査実施機関 株式会社インテージリサーチ
分析者 土屋 薫(公共サービス事業部 副事業部長)

考察

具体的な備えとして6割の人が「水」を用意していると回答していますが、これは裏返せば4割の人は「水すら用意していない」ということを意味します。備蓄の実態には性・年代別のばらつきが見られ、60歳代男性、40歳以上の女性は比較的多くの防災用品を備えている一方、男女とも20歳代の半数以上は「水」や「停電時用品」「非常食」を備えていません。ただし、今後新たに備えたいとの回答は若年層女性では多く見られます。しかし男性は、60歳以上を除いてやや関心が薄いようです。

居住地域別に見ると、東日本大震災で大きな被害を受けた東北地方では、全国平均に比べて多くの防災用品が備えられていることがわかります。また、関東地方でも水や停電時用品などの回答数が多くなっています。一方で、今後の備えとしては、中部地方で幅広い用品に関心が寄せられており、全国平均よりも多くの用品を新たに備えようと考えていることがわかりました。これは、東海地震への関心が高いことが反映されているものと考えられます。

ゲリラ豪雨や落雷による大規模停電など、地震に限らずいつどこで自然災害が起こるかわかりません。「防災の日」を機に、最低限は自分のことは自分で守れるよう、防災用品の見直しを行いたいものです。

調査結果

調査結果プレスリリースPDF

全国1万人の防災意識調査

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