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自主企画調査の結果

全国ふるさと名物5000産品 1万人の知名度調査
「知名度ギャップが高い産品」では「金萬」がV2!
圧倒的に高い知名度!1〜3位は3年連続で「あの商品」

株式会社インテージリサーチ(本社:東京都東久留米市、代表取締役社長:井上孝志)は、自主企画調査 「ふるさと名物に関する知名度調査」を実施しました。本調査は昨年に引き続き、全国の20歳以上の男女1万259人を対象にインターネットで実施。全国の約5000産品の知名度を明らかにしました。

 

調査概要

調査方法 インターネット調査
調査地域 全国
調査対象者 マイティ・モニター 全国20歳以上79歳までの男女個人(10,259サンプル回収)
サンプル構成 都道府県×性別×年代5区分(20歳代、30歳代、40歳代、50歳代、60歳以上)均等割付
調査期間 2017年3月28日(火)〜3月31日(金)
調査内容 都道府県別・市区町村別、出身地別、訪問経験別での産品知名度の違いなど。回答者負担を軽減するため、47都道府県を三つに分け、一回答者あたり14〜17都道府県の産品(約1,700)について、名称の認知を聴取しました。
調査実施機関 株式会社インテージリサーチ
分析者 豊田 佑哉 (公共サービス事業部 ソーシャル事業推進部)

金萬

調査結果の詳細

考察

地元で知られていても全国では知名度の低い産品は、より広く消費者に受け入れられる潜在的な可能性があると言えます。その可能性を生かし、全国的な産品に成長させるためには、マーケティングの強化が課題であると考えられます。また、本リリースには記載していませんが、全国的に知名度が高い産品についても、年代が低くなるにつれ、知名度が低くなっていることが調査で明らかになりました。そのため、新しい世代を今後取り込むために、マーケティング戦略の見直しの必要が出てくると考えられます。

全国的には知名度がなくとも、地元で有名な産品は、「給食で食べた」「地元なら誰でも知っている面白いCM」など、独特なエピソードがあるものです。「帰省土産には全国的に知名度が高い産品」をと思いがちですが、全国と地元で知名度のギャップがある産品も、産品にまつわるエピソードを添えて渡したら喜ばれそうです。そのため。知名度ギャップを逆手に取り、利用することで、話題作りにつなげることも可能なのではないでしょうか。

※産品名は特許庁の地域団体商標、『日本銘菓事典』株式会社東京堂出版、『事典日本の地域ブランド・名産品』日外アソシエーツ株式会社、『ふるさと納税ハンドブック』日本経済新聞出版社などから抽出

調査結果プレスリリースPDF

全国ふるさと名物5000産品 1万人の知名度調査

【参考資料】調査結果の詳細

<都道府県別知名度TOP5産品>

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